不妊治療と仕事の両立は、多くの人が直面する課題です。
先の見えない治療スケジュールや体調の変化を抱えながら仕事を続けることには、様々な困難が伴います。
不妊治療と仕事の両立について、厚生労働省の調査では当事者の多くが「難しい」と感じているというデータもあります。
この記事では、両立が難しい理由から、具体的な治療の進め方、仕事を続けながら治療を行うための5つのコツ、そして活用できる支援制度について解説します。
不妊治療と仕事の両立、約6割が「難しい」と感じる現実
厚生労働省の調査によると、不妊治療と仕事を両立している人のうち、約6割が「両立は難しい」または「どちらかといえば難しい」と回答しています。
この結果は、多くの当事者が仕事と治療の両立に大きな負担を感じている現実を浮き彫りにしています。
両立が困難な主な理由としては、治療の終わりが見えないことによる精神的なストレス、月経周期に左右される予測不能な通院スケジュール、そして治療の副作用による体調不良などが挙げられます。
先の見えない治療による精神的なストレス
不妊治療は、いつ成功するかわからないという精神的な負担が常にかかります。
治療が期待通りに進まない時の落ち込みや、ホルモン剤の影響による気分の浮き沈みは、仕事への集中力にも影響を及ぼしかねません。
また、職場での同僚の妊娠報告に複雑な気持ちになったり、頻繁な休みに対する罪悪感を抱いたりと、日常的なストレスも少なくありません。
こうした精神的な負担は、仕事と治療を続ける上での大きな障壁となることがあります。
終わりが見えない不安と向き合いながら、日々の業務をこなすこと自体が大きなストレスになるのです。
予測不能な通院スケジュールと頻繁な休み
仕事と不妊治療の両立を難しくする大きな要因の一つが、予測不能な通院スケジュールです。
治療は月経周期に合わせて進められるため、診察日は直前に決まることが多く、事前のスケジュール調整が困難です。
特に排卵日や採卵日が近づくと急な受診が必要となり、遅刻や早退、突然の休暇を取らざるを得ない状況が生まれます。
こうした状況が続くと、職場の上司や同僚に申し訳なさを感じたり、キャリア形成への不安を抱いたりすることもあります。
頻繁な通院のための時間確保と、それに伴う職場との調整が、大きな負担となります。
副作用やホルモンバランスの変化による体調不良
不妊治療と仕事との両立において、身体的な負担も無視できません。
治療で用いる排卵誘発剤などの薬には、頭痛や吐き気、腹部の張り、眠気といった副作用が現れる場合があります。
また、ホルモンバランスの変化によって、倦怠感や気分の落ち込みといった不調を感じることも少なくありません。
これらの症状は仕事のパフォーマンスに直接影響し、集中力の低下や業務効率の悪化を招くことがあります。
外見からは分かりにくい体調不良のため、職場で理解を得るのが難しく、一人でつらさを抱え込んでしまうケースも見られます。
【治療法別】不妊治療の進め方と必要な通院回数の目安
不妊治療を仕事と両立させるためには、治療の全体像と具体的な通院頻度を事前に把握しておくことが役立ちます。
不妊治療は一般的に、負担の少ない「タイミング法」から始まり、結果が出ない場合に「人工授精」、さらに「体外受精・顕微授精」へと段階的に進むのが一般的です。
それぞれのステップで通院回数や拘束時間が大きく異なるため、自分の状況と照らし合わせながら、仕事とのバランスを考える必要があります。
ここでは、各治療法の進め方と通院回数の目安を解説します。
ステップ1：タイミング法での通院スケジュール
タイミング法は、超音波検査やホルモン検査によって最も妊娠しやすい排卵日を予測し、医師が性交渉のタイミングを指導する方法です。
通院回数の目安は、1周期あたり1〜3回程度と、他の治療法に比べて少ないのが特徴です。
主な通院内容は、月経開始後から卵胞の大きさを確認するための診察、そして排卵日を特定するための診察です。
通院回数が比較的少ないため、仕事と不妊治療の両立がしやすい段階と言えます。
ただし、排卵のタイミングは前後することがあるため、医師から急な受診を指示される可能性も考慮しておく必要があります。
ステップ2：人工授精（AIH）での通院スケジュール
人工授精は、排卵のタイミングに合わせて、採取した精子を洗浄・濃縮し、カテーテルで子宮内に直接注入する方法です。
通院回数の目安は1周期あたり3〜4回程度で、タイミング法と同様に、排卵日を特定するための卵胞チェックが必要です。
それに加えて、人工授精を実施する当日の通院が必須となります。
人工授精の実施日は排卵のタイミングに合わせるため、数日前から直前にかけて日程が決まることが多く、急な半休や休暇の取得が求められます。
この予測の難しさが、仕事と不妊治療の両立において調整が必要な点となります。
ステップ3：体外受精・顕微授精（ART）での通院スケジュール
体外受精は、卵巣から採取した卵子と精子を体外で受精させ、培養した受精卵（胚）を子宮に戻す治療法です。
この段階になると、通院頻度は大幅に増加します。
特に採卵周期では、卵胞を育てるための排卵誘発剤の注射や診察が頻繁に必要となり、1周期あたりの通院回数は5〜8回、場合によってはそれ以上になることもあります。
採卵日当日は麻酔を使用するため、終日仕事を休むことが一般的です。
また、胚移植の日も通院が必要で、仕事と不妊治療の両立には、職場の理解やテレワーク、休暇制度の活用など、より積極的な工夫が求められます。
不妊治療と仕事を両立させるための5つのコツ
不妊治療と仕事を両立させるには、心身の負担を減らし、治療に専念できる環境を整える工夫が不可欠です。
予測不能な通院や体調の変化に対応しながら仕事を続けるためには、計画的なアプローチと周囲のサポートが鍵となります。
ここでは、職場とのコミュニケーションの取り方、柔軟な働き方の検討、通いやすいクリニック選び、パートナーとの協力体制、そして専門家への相談という5つの具体的なコツを紹介します。
これらのポイントを実践し、自分に合った両立の形を見つけることが重要です。
コツ1：職場に伝える範囲とタイミングを慎重に決める
不妊治療と仕事を両立させる上で、職場に治療の事実を伝えるかどうか、誰にどこまで話すかは慎重に判断する必要があります。
伝えることで、急な休みや早退への理解が得やすくなるというメリットがあります。
一方で、プライバシーに関わるため、過度な干渉や不本意な評価につながる可能性も否定できません。
まずは信頼できる直属の上司にだけ相談する、あるいは同僚には「定期的な通院」とだけ伝えるなど、相手や状況に応じた対応を検討します。
会社の休暇制度などを利用するために報告が必須な場合もあるため、就業規則を確認した上で、自分にとって最善のタイミングと伝え方を見極めることが大切です。
コツ2：テレワークや時短勤務など柔軟な働き方を検討する
不妊治療と仕事を両立させるためには、働き方の柔軟性を高めることが有効な手段です。
テレワークが可能な職種であれば、通勤時間を削減でき、通院のための時間調整がしやすくなります。
また、フレックスタイム制度を利用して出退勤時間を調整したり、時間単位で有給休暇を取得したりすることで、仕事への影響を最小限に抑えながら通院時間を確保できます。
会社の制度として時短勤務が認められている場合は、その活用も一つの選択肢です。
現在の職場で利用できる制度を確認し、もし制度が不十分であれば、上司への相談や、長期的な視点で部署異動や転職を検討することも必要になるかもしれません。
コツ3：夜間・土日診療など通いやすいクリニックを選ぶ
クリニックの選択は、不妊治療と仕事を両立させる上で非常に重要な要素です。
仕事への影響を少なくするためには、会社の近くや自宅からの通勤経路にあるなど、アクセスしやすい立地のクリニックを選ぶことが基本となります。
さらに、平日の夜間や土曜日・日曜日に診療を行っているクリニックであれば、仕事を休む回数を大幅に減らすことが可能です。
最近では、オンライン診療を導入しているクリニックもあり、自宅から診察を受けられるため、移動時間や待ち時間の負担を軽減できます。
治療実績や方針だけでなく、こうした「通いやすさ」という観点も重視して、自分たちのライフスタイルに合ったクリニックを見つけることが求められます。
コツ4：パートナーと治療方針や家事分担を共有する
不妊治療は、一人で乗り越えるものではなく、パートナーとの協力体制が不可欠です。
治療の進捗状況や今後の治療方針、体調の変化や精神的なつらさについて、日頃からオープンに話し合う時間を持つことが重要となります。
通院や副作用で身体的な負担が大きいときには、パートナーが家事を積極的に分担したり、通院に付き添ったりすることで、心身の負担を軽減できます。
また、治療に関する情報収集を一緒に行うなど、二人三脚で治療に取り組む姿勢が精神的な支えになります。
このように、お互いの状況を理解し、支え合うことが、長期にわたる不妊治療と仕事を両立させるための土台を築きます。
コツ5：一人で抱え込まず専門家や相談窓口を頼る
不妊治療と仕事を両立させる過程では、職場や家族にも話しにくい悩みやストレスが生じることがあります。
そのような場合は、一人で抱え込まずに外部の専門家や相談窓口を積極的に活用することが有効です。
多くの不妊治療専門クリニックには、臨床心理士や不妊カウンセラーが在籍しており、専門的な観点からカウンセリングを受けられます。
また、各都道府県や指定都市が設置している「不妊専門相談センター」では、電話や面談で医療従事者から中立的なアドバイスをもらえます。
同じような経験を持つ人たちと交流できるピアサポートの場も、孤独感を和らげる助けとなるでしょう。
仕事と両立するために活用したい支援制度
不妊治療と仕事の両立を支えるため、国や自治体、企業による様々な支援制度が整備されています。
これらの制度を事前に知り、適切に活用することで、経済的な負担や、職場でのコミュニケーションに関する悩みを軽減させることが可能です。
会社の福利厚生として設けられている休暇制度や費用補助から、厚生労働省が提供する職場連携ツール、そして地方自治体が独自に行う助成金まで、利用できるサポートは多岐にわたります。
こうした不妊治療と仕事の両立支援策を把握し、治療と仕事の両立支援に役立てることが、治療を継続する上での大きな力となります。
会社の福利厚生や不妊治療休暇制度を確認しよう
不妊治療と仕事を両立するためには、まず勤務先の就業規則や福利厚生制度を確認することが第一歩です。
近年、従業員のワークライフバランスを支援する観点から、独自の不妊治療支援制度を導入する企業が増加しています。
例えば、通院のために利用できる「不妊治療休暇」や、治療に専念するための「休職制度」が設けられている場合があります。
また、治療費の一部を補助する制度や、フレックスタイム制度、時間単位の年次有給休暇なども、両立の大きな助けになります。
自社の制度について不明な点があれば、人事部や総務部の担当者に問い合わせて、利用できるサポートがないか確認してみるのがよいでしょう。
厚生労働省の「不妊治療連絡カード」で職場との連携をスムーズに
職場の上司や同僚に不妊治療についてどう説明すればよいか、悩む方も少なくありません。
そうした際に役立つのが、厚生労働省が様式を提供している「不妊治療連絡カード」です。
このカードは、治療を受けている本人が、勤務先に必要な配慮事項などを記入し、必要に応じて医師に治療の見通しや受診日などを記載してもらうためのツールです。
口頭では伝えにくい治療のスケジュールや体調への配慮について、客観的な情報としてスムーズに共有することができます。
プライバシーを守りながら、職場からの理解と協力を得るためのコミュニケーションツールとして、この治療と仕事の両立支援策は有効です。
自治体独自の不妊治療費助成金もチェック
2022年4月から不妊治療の一部が保険適用となりましたが、先進医療や保険適用外の治療を受ける場合には、依然として高額な費用がかかります。
こうした経済的負担を軽減するため、多くの都道府県や市区町村が独自の助成金制度を設けています。
助成の対象となる治療の範囲、所得制限の有無、助成額などは自治体によって大きく異なるため、自分が住んでいる自治体のウェブサイトや窓口で最新の情報を確認することが重要です。
国の保険適用と合わせて、こうした自治体の不妊治療と仕事の両立支援を活用することで、費用に関する不安を和らげ、治療を継続しやすくなります。
まとめ
不妊治療と仕事の両立は、精神的、時間的、身体的に多くの負担を伴うため、決して容易なことではありません。
しかし、治療の全体像を理解し、職場への伝え方を工夫したり、柔軟な働き方を模索したりすることで、その負担を軽減することは可能です。
また、一人で全てを背負うのではなく、パートナーと協力し、クリニックや公的な相談窓口、支援制度を積極的に活用することが、継続の鍵となります。
利用できるサポートを最大限に活用しながら、自分に合ったペースで仕事との両立を目指していくことが大切です。
